最近、サイバー攻撃や個人情報漏えいのニュースを目にする機会が増えていますよね。
普段利用している企業やサービスが被害に遭ったと聞くと、「自分の情報は大丈夫かな？」と不安になる方も多いのではないでしょうか。
名前や住所、パスワード、クレジットカード情報など、私たちの大切な個人情報。
万が一、こうした情報が漏えいしてしまったときのために、適切な対処法を知っておくことが大切です。
今回は、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の情報を参考に、知っておきたい対処法をご紹介します！
個人情報が漏えいしたら？まず確認したいこと
個人情報といっても、氏名や住所、パスワード、クレジットカード情報など、その種類はさまざまです。
まずは利用している企業やサービスの公式発表を確認し、どのような情報が漏えいしたのかを把握しましょう。
漏えいした情報によって、必要な対応も異なります。
① ID・パスワードが漏えいした場合
速やかにパスワードを変更しましょう。同じパスワードをほかのサービスでも使っている場合は、そちらも変更が必要です。
② クレジットカード情報が漏えいした場合
速やかにカード会社へ連絡し、利用停止や再発行について相談しましょう。また、利用明細を確認し、身に覚えのない請求がないかチェックすることも大切です。
③ 氏名・住所・電話番号などが漏えいした場合
不審なメールやSMS、電話などに注意しましょう。メールやSMSに記載されたリンクを安易に開かず、問い合わせる際は公式サイトなどで連絡先を確認することが大切です。
④ 運転免許証などの画像が漏えいした場合
運転免許証などの本人確認書類が漏えいすると、第三者が本人になりすまして、クレジットカードやローンを不正に契約する恐れがあります。
こうした被害を防ぐための対策として、信用情報機関（JICC・CIC・KSC）への「本人申告」を検討しましょう。
これは、本人確認書類の情報が漏えいしたことなどを登録し、金融機関などが契約審査を行う際に注意を促す仕組みです。
ただし、不正契約を完全に防げるわけではないため、注意が必要です。
日頃からできる対策も大切！
個人情報を守るために、普段から次のようなことを心がけましょう。
- ・パスワードは長く、推測されにくいものにする
- ・同じパスワードを複数のサービスで使い回さない
- ・二段階認証やパスキーを活用する
- ・不審なメールやSMSのリンクを開かない
- ・クレジットカードの利用明細を定期的に確認する
困ったときは専門の相談窓口へ
個人情報が漏えいした可能性がある場合や、対処方法がわからないときは、専門の相談窓口を活用しましょう。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）では、情報セキュリティに関する相談を受け付けています。
※不正契約や金銭的な被害が発生した場合は、警察やカード会社などにも相談しましょう。
インターネットは私たちの暮らしに欠かせない便利なものだからこそ、日頃からできる対策を心がけ、大切な個人情報を守っていきたいですね🍀
